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2006年09月23日
コミュニケーションの場を利用するのは個人だけではない
アメリカで2005年2月に誕生した動画共有サイト｢YouTube（ユーチューブ）｣ですが、日本においても知名度がグングン上がってきました。
オンライン百科事典｢ウィキペディア｣によると、2006年4月21日時点で4,000万の動画があり、1日に35,000の動画がアップロードされているそうです。
サイトオープンからわずかの期間で驚異的に利用者を増やし、今後さらなる利用者の増加が予想されています。（日本人の利用者が驚くほど多いようです）
そのYouTubeで最近、ビックリするような投稿がありました。
...と言っても動画の内容ではなく、投稿者のことです。何と！アメリカ政府が動画を投稿したのです。
アメリカ国立麻薬管理局（White House Office of National Drug Control Policy：ONDCP）は、麻薬撲滅運動に関してのプレスリリースの様子を撮影した動画をYouTubeに投稿しました。
タイトルは｢New Survey Shows Teen Drug Use Goes Down｣（新しい調査では、十代の薬物使用が低下したことを示している）
アメリカ政府のこの試みは、麻薬撲滅運動にとってYouTubeのようなユーザー数が多く注目を集める場所での広告活動が効果的であること、及び、急速に変化する今日のコミュニケーションの場について公共機関も適応しているのだ、ということを証明する意味があるそうです。
動画内容は演説中心の退屈なものなので、注目度はイマイチ低いようですが...（評価：★☆☆☆☆）
| q.f. GIGAZINE |
投稿者 messiah : 2006年09月23日 20:48
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